Trustwave社が提供するクラウド型スレットディテクション＆レスポンスサービスとは　１

Trustwaveは1995年に設立された北米最大級のマネージドセキュリティサービスプロバイ ダーです。全世界96か国、310万以上ものサブスクリプション契約者を交わしており、従業員数も1800名以上と、今大成長中の会社と言えるでしょう。日本法人も2016年10月に設立されています。Trustwaveはその高い技術力から、56件の特許を取得済みあるいは申請中です。
注：Trustwaveは、2016年9月1日、シングテルによる買収が完了し、シングテルGroup Enterprise 内の独立ユニットとなりました。
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本社のあるシカゴをはじめ、ロンドン、シドニー、サンパウロと世界有数の都市に拠点を持つTrustwaveは、日々、脅威管理・脆弱性管理・コンプライアンス管理を行なっています。セールスやコンサルティング、イノベーション・センター、セキュリティ・オペレーションズ・センターは世界中に存在し、26か国をベースに活動するグローバル企業です。業界でもかなり認知度が高くなってきており、情報技術およびアドバイザリー大手のガートナーにより、2018年ガートナー「マネージド・セキュリティー・サービスのマジック・クアドラント」でリーダーのクアドラントに位置付けられました。2017年にも、RSAにてベストマネージドセキュリティサービスプロバイダーを受賞しています。

Trustwaveでは、多くの脅威フィード、独自の研究と倫理的なハッキングによって脅威インテリジェンスを得ています。SpiderLabs（脅威に対する研究ラボ）チームではホワイトハッカーや経験豊富なエキスパートとソートリーダー、法執行機関や政府組織、軍隊向けサービスの経験者が活躍しています。彼らは莫大な量の調査やブロック、テストを日々行っています。様々な分野の肩書を持つエキスパート達で構成されるSpiderLabsは、ハッキング技術などのテクニカルスキルのみではなく、犯罪者の背景や心理面など様々な角度からサイバー犯罪を洞察＆分析するセキュリティ・インテリジェントのプロ集団であると言えるでしょう。彼らは2017年9月、SC MediaのThreat Seeker Leadership Awardを受賞しています。

Trustwaveはセキュリティ・モニタリングの重要性を訴えています。セキュリティ・モニタリングでは、数百〜数千台のデバイスからイベントを取り込み、侵害時のフォレンジック調査を可能にします。また、疑わしいイベントをエキスパートレベルで自動的に関連付けし、脅威の疑いを特定してエスカレーションします。セキュリティ侵害の検出と封じ込めを迅速化することを目指しているのです。また、「脅威相関分析」にも、攻撃を早い段階で見つけるのに役立つとして価値があるとされています。

セキュリティ・モニタリングの前提として、「ハッカーの侵入を阻止できる信頼性の高い方法は存在しない」というものがあります。セキュリティ侵害は必ず起きるという考えのもと、侵害が未検出のままになると、組織全体で1日あたり数千ドルまたは数百万ドルの損害が生じる可能性があるため、セキュリティ・モニタリングは重要視されているのです。

セキュリティの世界でも、「攻撃は最大の防御なり」という言葉があります。スレットハンティングがその例であると言えるでしょう。スレットハンティングは、「ユーザーがネットワーク内で動作している潜在的な敵に対する積極的な探索・識別・理解」と定義される用語です。マニュアルから始めて継続的に自動化し、検索をある程度制限し、分析領域を分割、また除外することで効率的に脅威を追跡します。

Trustwaveは、セキュリティ深化度を上げるためには、新しい技術の導入、その技術を使いこなすメンバーの確保、運用プロセスの標準化・ノウハウの蓄積が必要だとしています。そして、自社で対応が難しい場合、外部サービスを積極的に活用していくことが望ましいということです。

Trustwaveのセキュリティ＆コンプライアンス・モニタリングサービスでは、クライアントのセキュリティログを収集し、それをTrustwave ASOCに暗号化して安全に送信することで、クラウド上のTrustwave SIEMシステムによる分析とスペシャリストによる分析を行います。SIEM製品の導入やSOCへの人員配達を行わなくても、セキュリティ・モニタリングがもたらす真のメリットを即座に低料金で手に入れることができるのが、このサービスの特徴です。また、ログ・モニタリングや脅威分析などの作業は全てTrustwaveに委ねることができ、SpiderLabsの研究に裏付けられた脅威インテリジェンスで極めて早期における検出と封じ込めが可能になります。クライアントに適したオンプレミス機器（SIEM）の導入も可能で、その場合は一部の作業をクライアントが担当することもあるそうです。

次回はこの続きから解説していきます。